経営地政学講座
エネルギー、サプライチェーン、同盟関係、経済安全保障、国際秩序の変化。企業を取り巻く前提は、国際政治や安全保障の動きと密接に結びついています。
断片的なニュースを追うだけでは、次に何が起こり得るのか、自社の経営判断にどう影響するのかを見通すことはできません。本講座では、地政学・安全保障・インテリジェンスの視点から世界の構造変化を読み解き、経営層に求められる大局観と判断軸を養います。
地政学リスクや安全保障上の変化が、自社の事業・投資・人材戦略にどう影響するのかを構造的に捉えたい方へ。
米中対立、中東情勢、エネルギー安全保障、多極化など、経営環境を左右する外部要因を体系的に理解したい方へ。
日々のニュースや評論ではなく、歴史・制度・国際秩序の変化を踏まえた本質的な理解を得たい方へ。
先行きが読みにくい環境の中で、何をリスクと捉え、どのような選択肢を持つべきかを考えたい方へ。
米国、欧州、中国、ロシア、中東、グローバルサウスの動きを、個別の出来事ではなく、世界秩序の変化として捉えます。
エネルギー、サプライチェーン、情報、サイバー、宇宙領域など、企業活動に及ぶ安全保障上の影響を考えます。
講義と討論を通じて、不確実な環境下で日本企業が何を前提にどのような意思決定すべきかを考えます。
前内閣官房参与。日本外交政策学会理事長。外交・安全保障分野の専門家として、政府機関、大学、研究機関等で活動。安全保障政策、地政学、インテリジェンス分野を専門とし、日本を取り巻く国際環境や安全保障政策について幅広い知見を有する。
川上高司研究室（公式サイト）→
HRD株式会社 代表取締役。アクセンチュア、ブレインパッドを経て 2022 年より現職。企業向けの経営コンサルティングを提供するかたわら、米国国防総省とカーネギーメロン大学ソフトウェア工学研究所(SEI)と協力しながらサイバー防衛を念頭としたソフトウェア開発手法の国内普及にも従事。著書「サイバー攻撃への抗体獲得法」(サイゾー)など。東京大学非常勤講師。
本講座では、地政学・安全保障・経済安全保障・国際秩序の変化を横断的に扱い、経営者に求められる戦略的視座を深めます。
2026年2月の米軍イラン攻撃を起点に、国際法・NPT体制・核抑止の変容を読み解きます。
ホルムズ海峡封鎖シナリオから、日本の石油備蓄・調達・エネルギー危機対応を考えます。
NATO・日米同盟の変容、中露・グローバルサウスの台頭から、日本の立ち位置を整理します。
日米同盟の深化か自律外交か。反撃能力・情報・宇宙・サイバーへの波及を論じます。
サプライチェーン、重要インフラ、石油危機対応から「全体的防衛」の日本版を考えます。
国際秩序の変容を踏まえ、経営者が持つべき判断軸と日本の大戦略の骨格を総括します。
HRD NeXT 2026 講演レポート
我が国の未来を見据えた、新たな組織・人材戦略の方向性
「忍者外交」「ポリミリゲーム」——報道では見えない各国の動き、国家レベルの意思決定の前提が揺らいでいるという現実。予定時間を超えた熱量ある50分のレポートです。
講演レポートを読む →| 講座名 | HRD公開講座 経営地政学講座 |
|---|---|
| 講師 | 川上 高司 氏（前内閣官房参与／日本外交政策学会 理事長） |
| モデレーター | 韮原 祐介（HRD株式会社 代表取締役） |
| 開催期間 | 2026年9月〜2027年2月予定 |
| 開催日 | 9月24日、10月29日、11月26日、12月17日、1月21日、2月25日予定 |
| 時間 | 18:30〜20:30（受付 18:15） |
| 形式 | 講義＋討論形式（対面） |
| 会場 | 東京都内（神谷町・虎ノ門近郊予定） |
| 対象 | 経営者、役員、経営幹部 等 |
| 受講料 | 45万円（税別） |
※日程・会場等は変更となる場合があります。正式決定後、順次更新いたします。
受講特典
1名分の受講料で、経営パートナー1名まで同席いただけます。
同僚・経営パートナー・ご紹介の方など、1名まで同席可能です。追加費用はかかりません。多様な視点からの問いが、討論の質を高めます。
定員：70名（同席者を含む）
経営者・役員・経営幹部の方を対象とした、講義と討論で構成する公開ゼミです。
受講をご希望の方は、以下よりお申し込みください。
2026年06月10日
