「変革の負債」が積み重なるとき――組織が支払う代償とは
原文:The Rising Cost of Change Debt
ここ数年の状況について組織のリーダーに尋ねれば、多くの人が「本当にいろいろなことがあった」と答えるでしょう。新しいテクノロジーの導入、経営陣の交代、組織体制の変更、働く場所や働き方に関する新たなルール。こうした変化が短期間に次々と起こることが、多くの従業員が経験しているバーンアウト(燃え尽き)の原因だと考えるのは自然なことです。
しかし、1,400名以上の従業員を対象としたWiley Workplace Intelligenceの最新調査からは、実態はもう少し複雑であることが明らかになりました。変革による疲弊を引き起こす主な要因は、変化の量ではなく、私たちが「変革の負債(Change Debt)」と呼ぶものです。これは、過去の変革について十分な説明や振り返りが行われず、未解決の問題やその影響が積み重なっていくことを指します。次の変革が始まっても解消されずに残り続け、従業員の負担感やバーンアウトを招き、場合によっては経営陣への信頼を損なうことにもつながります。
変化のスピードが今後も緩やかになるとは考えにくいでしょう。だからこそ、組織のリーダーは、急速な変化が従業員にどのような影響を及ぼすのかを理解する必要があります。将来どのような変化が訪れても、従業員のエンゲージメントと人材定着を維持していくために、欠かせない視点です。
「変革の負債」を生むのは、変化のスピードではなく、区切りがつかないこと
多くの組織では、短期間にあまりにも多くの変化が起こることが、変革による疲弊の原因だと考えられています。しかし、調査結果はそうではないことを示しています。
今回の調査で、従業員が過去12か月間に経験した最も大きな変化として多く挙げたのは、「組織再編・事業再構築」(29%)と「経営陣の交代」(28%)でした。しかも、これらは必ずしも直近の出来事ではありません。52%が、最も大きな変化を経験したのは7~12か月前だったと回答しています。
こうした変化による混乱があっても、人は必ずしも変化そのものに抵抗を示すわけではありません。従業員の約8割(78%)が、最も大きな変化に「うまく適応できている」と回答し、77%が「適応するまでに要した期間は3か月未満だった」と答えています。
この違いは重要です。問題は、単に人々が変化に対応できないことではありません。実際、何が起きているのかを理解し、変化を受け入れていくための機会があれば、人は驚くほど柔軟に適応できることがうかがえます。
では、変革に十分な区切りがつけられないまま放置されると、何が起こるのでしょうか。
チームが経験する変化の量によって説明できるのは、バーンアウトのばらつきのわずか4%です。一方、過去の変革について十分な説明がなされ、きちんと区切りがつけられたかどうかは、変化の量と比べて、バーンアウトを予測する力が5倍も高いことが示されました。

過去の変革について十分な説明や問題の解決がなされていない場合、バーンアウトが起こる可能性は5倍に高まる
この数字は、来年度の計画を立てる際に、ぜひ考慮すべきものです。昨年の組織再編について十分な説明や総括がなされていなければ、今年の新しいテクノロジーの導入は、過去の変革による負担を抱えたままの従業員に、さらなる変化を求めることになります。どれほど慎重に導入スケジュールを調整しても、その負担がなくなるわけではありません。
積み重なるのは、変革への疑念ではなく「負債」
今回の調査では、過去の変革が未解決のまま残っていることによる負担は、現在進行中の変革の理由に疑問を抱くことによる負担の3倍に上ることがわかりました。つまり、今期導入された新しい業務プロセスに十分納得できていない従業員よりも、1年半前の組織再編が未解決のまま、その影響を抱え続けている従業員のほうが、より大きな負担を抱えているということです。
この結果は、組織変革における従来の取り組み方を見直す必要があることを示しています。組織のリーダーは、現在進めている変革への理解を得るために、メッセージの改善、変革の理由の明確化、全社説明会の開催などに力を注ぎがちです。もちろん、こうした取り組みが無駄なわけではありません。しかし、それでは対処すべき負債を見誤ってしまいます。より大きな問題は、前回の変革で十分に区切りをつけられなかったことにある場合が多いのです。

未解決の変革は、変革の理由に十分納得できないことと比べて、従業員に3倍の負担を与える
こうした負債は、驚くほど長く残ることがあります。組織の計画上は変革が完了していても、従業員にとっては、その影響が続いている場合があります。例えば、新たな指揮命令系統が発表・導入され、プロジェクト上は完了扱いになったとしても、従業員はなぜその変更が必要だったのか、自分たちにどのような影響があったのか、当初約束されていた成果が実際に得られたのかを、十分に理解できていないかもしれません。
組織はすでに次の段階へ進んでいても、従業員が同じように前へ進めているとは限りません。特に、業務量が過大であったり、新しい働き方のもとで十分に力を発揮するためのスキルや支援が不足していたりする場合には、なおさらです。
コミュニケーションだけでは「変革の負債」は解消できない
マネジャーは、組織変革に伴う不確実性を受け止め、その内容をチームのメンバーにわかりやすく伝える役割を求められることが少なくありません。しかし、今回の調査からは、マネジャー自身が、従業員よりも自分のコミュニケーションを厳しく評価している可能性が示されました。変革に関するコミュニケーションについて、マネジャーによる自己評価は5点満点中3.4点だったのに対し、従業員によるマネジャーの評価は3.8点でした。

従業員によるマネジャーの変革時のコミュニケーション評価は、マネジャー自身の自己評価を上回った
この評価の差には注目する価値があります。マネジャーのコミュニケーション能力に問題があるというよりも、マネジャー自身では十分にコントロールできない、組織全体の仕組みや状況の中で対応を求められている可能性を示しているからです。
マネジャーは、透明性を持って情報を伝え、質問に誠実に答えることができます。自分が把握していることを説明し、わからないことはわからないと認めることもできます。しかし、着任前に生じた「変革の負債」や、自分の権限が及ばないところに存在する問題を、マネジャー個人の力だけで解消することはできません。
つまり、マネジャーの対応力を高めることは重要ですが、それだけで、変革後の説明や対応を最後までやり遂げるという組織の責任を果たせるわけではありません。
組織が過去の変革について十分な説明や総括を行わないまま、次々と新たな変革を発表し続ければ、従業員はやがて、そうした組織の姿勢そのものを信頼できないと感じるようになります。個々のマネジャーが新たな変革についてどれほど適切に説明したとしても、その問題は解消されません。
「変革の負債」の代償は、人材定着に表れる
これまでの調査結果から、重要な結果が浮かび上がりました。従業員が組織にとどまり、生産性やエンゲージメントを維持できるかどうかを最も強く予測する要因は、変革の種類でも、その伝え方でも、変革が起きた回数でもありません。変革による疲弊そのものなのです。
つまり、疲弊は単なる症状ではなく、問題を早期に察知するための警告サインでもあります。

大きな組織変革を経験した従業員は、より高いストレスを感じている
大きな組織変革を経験した従業員は、経験していない従業員に比べて、日常的に感じるストレスの程度が高いことがわかりました。10点満点で評価したストレスの平均値は、前者が5.6点、後者が4.6点でした。
そして、こうした疲弊が慢性化すると、その影響は直近の変革施策に対する従業員の受け止め方だけにとどまりません。仕事へのエンゲージメントを維持できるか、今の組織で働き続けたいと思えるかどうかにも影響する可能性があります。
「変革の負債」は、単なる組織文化の問題ではありません。その本質は、人材定着に関わる問題なのです。
一方で、今回の調査には前向きな結果も示されています。変化そのものが、必ずしも問題なのではないということです。調査対象者の10人に7人が、自分の組織を「働く場所として他者に勧めたい」と回答し、約8割が、直近に経験した最も大きな変化にうまく適応できていると答えています。
人は、変化に対応することができます。
問題なのは、過去の変革に区切りがつかないまま、その負担を抱えて次の変革を迎えなければならないことなのです。
組織のリーダーにできること
新たな変革を始める前に、過去の変革に区切りをつける
次の施策を発表する前に、前回の変革が正式に完了しているかを確認しましょう。従業員は何が起きたのかを理解しているでしょうか。リーダーは、そこから得られた学びを説明したでしょうか。うまくいかなかったことについても、きちんと認めているでしょうか。昨年の組織再編について短い振り返りの場を設けることが、今年の新たな施策に向けて入念に準備されたキックオフよりも、エンゲージメントの向上に役立つかもしれません。
変革のスピードだけを調整すればよいと考えない
今後の変革のペースを落としても、すでに積み重なった負債は解消されません。従業員の疲弊が大きい場合は、これから起こる変化に目を向ける前に、過去に何が未解決のまま残されているのかを振り返る必要があります。問うべきなのは、「従業員はどれだけの変化に対応できるか」だけではありません。「従業員は今も、どのような負担を抱え続けているのか」という問いも重要です。
変革の理由を率直に伝える
成長につながるものとして説明された変革は、従業員の信頼を最も早く得られます。しかし、すべての変革が成長を目的としているわけではありません。実際の理由がコスト削減や法令遵守、組織再編などにあるのなら、そのことを率直に伝えましょう。従業員がすべての変革の理由に納得するとは限りません。それでも調査結果は、たとえ十分ではない説明であっても、何も説明しないよりは望ましいことを示唆しています。
マネジャーが正直に伝えられる環境を整える
マネジャーは、組織変革の内容を現場に伝えるうえで重要な役割を担います。しかし、組織全体の「変革の負債」を一人で背負うことはできません。必要な情報を提供し、依然として不確実なことがあると認め、無理に確かな答えを示すよう求めるのではなく、「現時点ではまだわかりません」と正直に伝えられるようにすることが大切です。
何を伝えたかだけでなく、何を説明しなかったかを検証する
十分な説明がなされなかった変革も、現時点のエンゲージメント調査では問題として表れないかもしれません。しかし、後になって組織への信頼の低下や、人材流出のリスクとして表面化する可能性があります。説明の仕方に問題があった箇所だけでなく、本来必要だった説明が行われなかった箇所も把握することが重要です。
始めた変革は、最後までやり遂げる
どのような変革であっても、従業員は、何が起きたのか、それが自分たちにとって何を意味するのか、そして次に何が起こるのかについて、組織からいずれ説明があることを期待しています。こうした説明を行い、変革に区切りをつけることは、単なる事務的な後処理ではありません。今日の変革を、明日の「変革の負債」にしないために必要なことなのです。
これまで長い間、変革による疲弊は、変化の量の問題として捉えられてきました。しかし、今回の調査は、問題の本質が変化の量ではなく、積み重なった「変革の負債」をどう解消するかにあることを示唆しています。
この問題に先手を打てるのは、必ずしも変革の回数を減らした組織ではありません。変革が従業員に何を残すのかを理解し、次の変革を受け入れるよう求める前に、積み重なった負債を意識的に解消しようとする組織なのです。
原文:The Rising Cost of Change Debt
執筆: Janelle Beck, Senior Copy Editor & Tracey Carney EdD, Research Manager
出典:WILEY Workplace Intelligence|Everything DiSC®(2026年10月23日公開)
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2026年10月27日
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