誰も語らないAI活用のギャップ

ほんの少し前まで、Wiley Workplace Intelligenceが実施したAI（人工知能）に関する調査から見えていたのは、新しい技術に関心を持ちながらも、活用方法を学ぶ機会や実際に使う環境が十分に整っていない、慎重な姿勢の従業員像でした。

しかし、2026年の職場では状況が大きく変化しています。

さまざまなAI機能やツール、生成AIチャットボットに関する情報があふれ、適切な教育と利用環境が整えば、業務の効率化やコスト削減を実現し、その分の時間や労力を新たな事業成長へ振り向けられるという期待が高まっています。

一方で、技術の恩恵が明らかになるにつれ、データセンターによる環境負荷、企業におけるキャリア構造の変化、AIが生成する情報の正確性といった新たな課題にも注目が集まっています。

今回、Wiley Workplace Intelligenceでは1,500名を対象に調査を実施し、AIに対する意識や活用状況を分析しました。また、組織が成果を生み出すうえで欠かせない「人の力」を維持しながら、AIをどのように責任ある形で活用していくべきかについても考察しています。

AIは「試すもの」から「日常的に使うもの」へ

51％が業務で生成AIを活用していると回答

今日の職場におけるAIをめぐる状況は、急速な普及と高まる関心、そして従業員の主体的な活用と組織による支援との間に広がるギャップによって特徴づけられています。

調査では、従業員の半数を超える51％が、すでに生成AIを業務で活用していると回答しました。これは、AIが試験的に利用される段階を超え、日常業務の一部として定着し始めていることを示しています。

また、AIを利用している従業員の55％が、AIに対して肯定的な見方を示しています。従業員は単にAIを試しているだけではなく、その価値を実感し、自らの仕事の進め方に取り入れ始めているのです。

従業員は準備ができていると感じている。しかし組織はそうではない

自社がAI活用を支援できていると考えているのは20％のみ

AIへの抵抗感が薄れつつあることは、従業員自身の「準備ができている」という認識にも表れています。AIを利用している従業員の66％が、「AIを効果的に活用する準備ができている」と回答しました。しかし、自社がAIを活用できる環境や支援を十分に整えていると考えている人は、わずか20％にとどまっています。

このギャップは、従業員が組織からの正式な教育やガイダンスを待つのではなく、自ら学び、スキルを身につけようとしていることを示しています。実際、多くの組織では、AI活用は組織全体で計画的に推進されるのではなく、従業員一人ひとりの自発的な取り組みによって、現場から広がっているのが実態です。

学習は進んでいる。しかし、その多くは独学によるもの

正式なAI研修を受けたと回答したのは19％のみ

研修に関する調査結果からも、この傾向は裏付けられています。AI利用者のうち、正式なAI研修を受けたことがあると回答したのは19％にとどまりました。その一方で、半数を超える56％は、AIが生成した回答や成果物を信頼していると答えています。

従業員は、実際にAIを使ってみる経験や試行錯誤、組織が提供する研修以外の学びを通じて、自ら活用への自信を深めています。こうした主体的な学習は、AI活用の広がりを後押ししてきた一方で、一貫性やガバナンス、責任ある利用のあり方について、新たな課題も浮き彫りにしています。

従業員一人ひとりが独自の使い方や判断基準を築いていくことで、組織内ではチームや部門ごとにAI活用の水準や運用方法にばらつきが生じるリスクがあります。

AIの役割は、生産性向上だけにとどまらない

39％が、AIは将来の働き方に前向きな影響を与えると考えている

特に注目すべきなのは、AIの役割が単なる生産性向上にとどまらなくなっている点です。AIを利用している従業員の約4割（39％）は、AIが将来の働き方に前向きな影響をもたらすと考えています。また、全従業員の約半数（49％）は、職場での難しいコミュニケーションを支援するために、AIを活用することを検討すると回答しました。

こうした結果は、従業員がAIを単なる業務効率化のツールではなく、コミュニケーションや意思決定、さらには自身の成長を支援するリソースとして捉え始めていることを示しています。

今後、組織がAIの活用をさらに進めていくうえで重要になるのは、従業員の前向きな姿勢に対して、適切なガイダンスや教育、支援を組み合わせることです。一人ひとりの試行錯誤を、組織全体として持続可能な成果へとつなげていくことが求められています。

組織が見落としてはならない、AI活用に関する3つの示唆

1．AI活用の土台となるのは「知識」

AIを組織で活用していくうえで、知識は単なる「あれば役立つもの」ではなく、その基盤となる要素です。

AIに関する知識が豊かな従業員ほど、AIを積極的に活用し、自信を持って使いこなし、その価値を前向きに捉えています。また、AIが自分の仕事にもたらす影響についても、より楽観的な見方を示す傾向が見られました。

特に、AIに関する理解が「ほとんど知らない」段階から「ある程度理解している」段階へ高まるだけでも、AI活用率や前向きな意識、活用への自信は大きく向上します。

組織がAIをより効果的に活用したいのであれば、まず取り組むべきはAIリテラシーの向上です。

2．AIへの前向きな意識を高める最善の方法は、「実際に使う機会」を増やすこと

日常的にAIを利用している従業員ほど、AIに対してより前向きな意識を持っています。

実際、AI利用者では肯定的な評価が2倍以上に高まり、毎日利用している人ほど、AIに対する期待や活用への自信も高い傾向が見られました。

この結果が示しているのは明快です。AIに慣れることが、不確実性への不安を和らげます。

従業員がAIを試し、自らの業務で活用する機会が増えるほど、その可能性を前向きに受け止めるようになります。

3．従業員はAIを学んでいる。しかし、その多くは独学によるもの

多くの従業員はAIを活用する準備ができていると感じています。しかし、自社から十分な支援を受けていると考えている人は多くありません。

現在、多くの従業員は、非公式な学習や自主的な情報収集、あるいは正式な研修を受けないまま経験を積むことで、AI活用への自信を身につけています。

その結果、チームや部門ごとにAIの活用方法や運用基準にばらつきが生じ、組織全体として一貫性を欠くリスクが高まります。

組織には、このギャップを埋める機会があります。より明確なガイドラインや体系的な学習機会、継続的な支援を提供することで、従業員がAIを効果的かつ責任ある形で活用できる環境を整えることが重要です。

AI活用の未来は、「人」が決める

今回の調査から明らかになったことがあるとすれば、AI活用の成否を左右するのは、テクノロジーそのものではなく、それを活用する「人」であるということです。

従業員は、AIを積極的に活用しようとしています。自ら学び、新しいツールを試し、実際の経験を通じて活用への自信を深めています。しかし、個人の主体性だけでは、組織全体の変革には限界があります。明確なガイドラインや体系的な学習機会、そして責任あるAI活用に向けた共通の指針がなければ、組織内でAI活用のばらつきが生じ、本来得られるはずの価値を十分に引き出せなくなるおそれがあります。

しかし、前向きな材料もあります。AI活用を進めるために組織が取り組むべき方向性は、これまで以上に明確になってきています。従業員に「AIは重要だ」と理解してもらう必要は、もはやありません。これから求められるのは、AIに関する知識を高め、実際に活用する機会を設け、自信と信頼を育むための支援を行うなど、従業員がAIを効果的に活用できる環境へ投資することです。

AIがこれからも職場のあり方を変え続ける中で、真に成長する組織とは、必ずしも最先端のAI技術を導入している組織ではありません。AIを正しく理解し、適切に活用し、ともに成長できるよう人材を支援し続ける組織こそが、その変化を力に変えていくでしょう。

原文：The AI Gap No One Is Talking About
執筆： Janelle Beck, Senior Copy Editor & Tracey Carney EdD, Research Manager
出典：WILEY Workplace Intelligence｜Everything DiSC®（2026年6月26日公開）

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2026年07月08日