「従業員が辞めない」のは、会社に残りたいから?――人材定着に潜む錯覚
原文:The Loyalty Illusion: Happy to Stay, Ready to Leave?
現在の雇用市場は、求職者にとって厳しい状況にあります。AIで作成・推敲された応募書類をAI搭載の採用ツールが選考し、数多くの履歴書が採用プロセスの中で埋もれていく。求職者は、こうした状況に徒労感を覚えています。新たなキャリアに挑戦しようとする従業員にとっては厳しい現実ですが、企業側では、それが高い人材定着率という形で表れています。
こうした雇用市場の状況を踏まえると、一つの疑問が浮かびます。従業員が会社に残っているのは、自ら望んでいるからでしょうか。それとも、ほかに選択肢がないと感じているからでしょうか。
Wiley Workplace Intelligenceは、この疑問を明らかにするために調査を行いました。
一見すると、調査結果は安心できるものです。最新の調査では、従業員の82%が、12か月後も現在の会社で働いている可能性が高いと回答しました。しかし、さらに詳しく尋ねると、異なる実態が見えてきました。この82%の従業員に対し、十分な転職機会がある理想的な雇用市場であっても現在の会社に残るかを尋ねたところ、4人に1人が「残る」と自信を持って答えることができなかったのです。
私たちは、この現象を「人材定着に潜む錯覚(loyalty illusion)」と呼んでいます。今後も会社に在籍する見込みはあるものの、必ずしもその組織で働き続けたいという強い意思を持っているわけではない状態です。調査対象者の5人に1人がこれに該当しますが、その実態は見過ごされがちです。こうした従業員も、日々の業務に取り組み、期待される役割を果たし、組織に貢献しています。しかし、従業員が会社に残っていることと、本人が自ら望んで残っていることは同じではありません。
人材定着率からわかるのは、誰が会社に残っているかということです。一方、組織へのロイヤルティから見えてくるのは、誰が自らの意思で会社に残ることを選んでいるかということです。今回の調査では、この両者の間に生じるギャップについて、重要な手がかりが明らかになりました。
入社後の期待感が薄れ、将来への迷いが生まれる
入社1年目の従業員の27%が、現在の会社で働き続けることに迷いを感じています。一方、勤続1~5年の従業員では、その割合は40%に達しています。

勤続1~5年の従業員の40%が、現在の会社で働き続けたいかどうか、確信を持てずにいます
これは大きな変化です。入社1年目から5年目までの間に、何が起きているのでしょうか。
この期間に従業員が経験する変化を考えてみましょう。入社1年目は、新しい人との出会いや課題、責任など、あらゆることが新鮮で、学ぶことも数多くあります。しかし、3年目になる頃には、学びのペースが次第に緩やかになります。仕事を理解し、十分にこなせることも証明してきました。そして、より本質的な疑問が浮かび始めます。
「この会社で、次に何ができるのだろうか」「自分は今も成長できているのだろうか」「この先にキャリアの展望はあるのか。それとも、同じ仕事をこなすのが上手になっているだけなのだろうか」
こうした従業員は、企業にとって特に貴重な人材であることも少なくありません。事業を理解するだけの経験を積み、自律的に仕事を進める能力も備えています。しかし、仕事をこなす能力が高いことと、組織へのコミットメントが強いことは、必ずしも一致しません。自分の将来を現在の会社で思い描けなくなると、別の会社での可能性を考え始めることもあるのです。
人が会社に残る理由は、人とのつながりにある
一方、今回の調査では、従業員が会社に残る理由について、前向きな結果も明らかになりました。その多くは、日々の仕事や職場の人間関係など、身近なところにあります。
従業員が会社に残る理由として最も多く挙げたのは、「仕事を楽しんでいること」(58%)で、次いで「一緒に働くチームの存在」(43%)でした。一方、「雇用市場の先行きが不透明であること」を理由に挙げた人は、わずか10%でした。

会社に残る理由の上位2つは、「仕事を楽しんでいること」と「チームの存在」でした
つまり、多くの従業員が会社に残る理由は、転職市場への不安だけではありません。日々の仕事を通じて得られる経験が、エンゲージメントや人材定着に重要な役割を果たしているのです。
この点が重要なのは、チームのあり方はリーダーが実際に働きかけることのできる領域だからです。同僚との関係は、帰属意識や支え合い、共通の目的意識をもたらします。こうした関係性は、組織へのロイヤルティを育み、人材定着に潜む錯覚に向き合うための重要な土台となります。パーソナリティ・アセスメントや、対人関係のスキルと相互理解を深める学習機会を通じて、同僚同士のより良い関係を築くことも可能です。
しかし、どれほど良いチームであっても、それだけですべてを解決できるわけではありません。一緒に働く仲間に心から満足していても、自分の将来について迷いを感じることはあります。良好な人間関係は大切ですが、従業員には、この組織で今後も成長し、キャリアを築いていけるという展望も必要なのです。
声に出せない不安は、解決できない
従業員が今の会社で自分の将来を思い描けるようになるには、まず、その将来について安心して話せることが大切です。しかし、今回の調査によると、誰もがそうした話を気兼ねなくできるわけではありません。
キャリアに関する不安や懸念を伝えても、自分に不利な扱いを受ける心配はないと回答した従業員は、わずか62%でした。また、現在の会社で働き続けることに迷いを感じている人の割合にも、大きな差が見られました。安心して意見を伝えられない従業員では67%に上る一方、安心して話せる従業員では24%にとどまっています。

不安や懸念を安心して伝えられると感じている従業員は、わずか62%でした
ある職務に就いて3年目の従業員を想像してみてください。仕事で成果を上げ、期待される役割を果たし、上司から求められることにもきちんと応えています。しかしその一方で、もっと責任のある仕事を任されたい、新しいことに挑戦したい、今後どのようなキャリアアップができるのだろうか、と考えているかもしれません。
こうした思いを安心して口にできなければ、上司の目には順調に活躍している従業員と映っていても、本人は心の中で、社外にどのような機会があるのかを考えているかもしれません。
だからこそ、キャリアに関する不安や懸念は、離職の兆候として警戒するのではなく、対話を始めるきっかけとして捉えることが大切です。 自分の将来について迷いを口にする従業員が、必ずしも退職の準備を進めているとは限りません。むしろ、本人がこれからも働き続けたいと思える環境をつくるための、貴重な対話の機会になるかもしれません。
強みを活かせないことが、将来への迷いにつながる
キャリアについて話し合う際、もう一つ重要なのは、従業員が自分の得意なことや強みを、実際の仕事で活かせているかどうかです。
今回の調査では、自分の強みを仕事で活かせていないと回答した従業員の71%が、現在の会社で働き続けることに迷いを感じていました。一方、強みを活かせていると感じている従業員では、その割合は28%にとどまっています。

自分の強みを仕事で活かせていない従業員の71%が、現在の会社で働き続けることに迷いを感じています
その差は43ポイントに上り、リーダーが見過ごすべきではない結果です。
自分の強みを発揮できると、仕事への意欲が高まり、やりがいや達成感を得やすくなります。反対に、強みが認識されず、活かされない状態が続くと、どれほど能力の高い従業員であっても、何かが満たされていないと感じ始めることがあります。
この点は、特に勤続1~5年の従業員について考える価値があります。マネジャーは、こうした従業員が何を得意としているか、すでに把握しているかもしれません。しかし、何に意欲を感じるのか、どのような方法で課題に取り組むことを好むのか、どのような責任や役割が本人にとって適切な挑戦になるのかまで理解しているでしょうか。
科学的な裏付けのあるパーソナリティ・アセスメントなどのツールは、こうした点を明らかにする手がかりとなります。従業員とマネジャーが、互いの強みや行動の好み、協働のスタイル、成長の機会について理解を深めるための共通言語を提供します。さらに重要なのは、キャリアへの満足度についての漠然とした対話を、具体的な行動につなげる手助けとなることです。
従業員が自ら「残りたい」と思える組織をつくるには
「人材定着に潜む錯覚」があるからといって、必ずしも離職の危機が迫っているわけではありません。しかし、重要なことを示しています。それは、定着率の数字だけでは、従業員がなぜ会社に残っているのか、また、ほかに転職の機会が生まれたときにも、その会社に残ることを選ぶのかはわからないということです。
では、リーダーは何から始めればよいのでしょうか。
早い段階から、定期的に対話する
キャリア目標について話し合う機会を、年に一度の人事評価面談だけに限定しないことが大切です。特に、働き続けることへの迷いが強く表れる入社後5年間は、定期的に対話する習慣をつくりましょう。そして、同じくらい重要なのが、話し合った内容をその後の行動につなげることです。将来について話し合ったにもかかわらず、何も進展がなければ、従業員の信頼は急速に損なわれてしまいます。
チームで働く経験を充実させる
従業員の43%が、会社に残る主な理由としてチームの存在を挙げています。人材定着の取り組みにおいても、人間関係を重視する必要があります。協働の機会をつくり、信頼関係を育み、共通の目的意識を強めましょう。誰と一緒に働くかは、その会社で働き続けたいと思えるかどうかに、大きな影響を与えます。
率直な対話のための共通言語をつくる
同僚同士が、互いのコミュニケーションの取り方や意思決定の仕方、好みの働き方について理解を深められるようにしましょう。自分のことを理解してもらえていると感じられれば、意見や懸念も伝えやすくなります。マネジャーには、従業員が何を学びたいのか、何に意欲を感じるのか、今後どのようなキャリアを描いているのかを尋ねるよう促しましょう。
一人ひとりの強みを可視化し、具体的な行動につなげる
人材開発ツールを活用し、従業員とマネジャーが、それぞれの強みを発揮できる働き方や、今後の成長の可能性について理解を深められるようにしましょう。マネジャーが、業務上の役割や責任、成長機会、本人と職務との適合性について、より意図的に判断できるよう、必要な情報や気づきを提供することが重要です。
人材定着は結果であり、ロイヤルティは築き上げるもの
「人材定着に潜む錯覚」が示しているのは、従業員を辞めにくくすることの重要性ではありません。大切なのは、雇用市場の状況が変化しても、従業員が自らの意思でその会社に残ることを選べるよう、働き続けたいと思える理由をつくることです。
人材定着率からわかるのは、誰が会社に残っているかということです。一方、率直な対話や良好なチームの関係性、一人ひとりの強みを活かし、伸ばせる機会があるかどうかは、誰が本当にその組織で働き続けたいと思っているのかを知る手がかりになります。
この違いを理解している組織は、離職の兆候を早期に把握できるようになるだけではありません。従業員が自分の価値を実感し、将来の展望を描き、ほかに選択肢があっても、その組織で働き続けたいと思える職場を築いていくことができるのです。
原文:The Loyalty Illusion: Happy to Stay, Ready to Leave?
執筆: Janelle Beck, Senior Copy Editor & Tracey Carney EdD, Research Manager
出典:WILEY Workplace Intelligence|Everything DiSC®(2026年11月13日公開)
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2026年11月16日
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